６日の東京市場は、日経平均株価や上海株式市場の大幅の下落を受けて、リスク回避の動きが継続した。　ユーロドルは、朝方に１．２８を割り込み１．２７８９まで年初来安値を更新後、反発が１．２８５７で限定されて、安値を１．２７３５まで拡大した。　ドル円は輸入勢の買いで９３．９８まで反発後、９３．２９まで下落。ユーロ円も１２０．１５から１２０．７２まで反発後、１１８．８５まで値を下げた。その他クロス円は軒並み直近安値を更新。ポンド円が１４２．３１から１４０．２４、オージー円は、弱い小売指標を受けて８５．３２から８３．８８へ下落、カナダ円が９１．３３から８９．７８、スイス円が８４．２２から８２．９７まで値を落とした。また、雇用指数が強かったＮＺＤ円は、６８．３７まで上昇後、６７．２９まで下落した。海外市場は、ギリシャで緊縮策関連法案を可決した結果、アテネでの抗議活動が激化、金融市場が全面的なリスク回避の動きとなり、米大手銀行の巨額の誤発注も重なったことで、ＮＹダウ平均がリーマンショックを超える１９８７年来で、日中最大の下げ幅となる１０００ドル近い暴落を示現し、ドル買い、円買いが大きく拡大した。　ユーロドルは１．２５１０、ドル円が８７．９５、ユーロ円が１１０．４９、ポンド円が１２９．６０、オージー円が７７．００、ＮＺＤ円が６２．２２、カナダ円が８１．９７、スイス円が７８．８８まで急落となったが、その後ダウの反発を受けて、買い戻し気味で引けた。　

　７日の東京市場では、昨日の円の急騰からは、本邦輸入企業や投資家からのバーゲン・ハント的な円売り、日銀が２兆円の緊急資金供給を通知したことやギリシャ問題について、Ｇ７財務相の電話協議開催が決まったことを受けて、リスク回避の巻き返し的な動きとなった。　ユーロドルは、週末のポジション調整もあり、１．２５８６から１．２７４４まで上昇、ポンドドルは、英総選挙で保守党が勝利したが、過半数に至らず、一時１．４６００レベルまで下落し。ドル円は９０．０１から９２．７８へ値を上げた。　一方クロス円は日経平均が軟調も、買い戻しが優勢となった。ユーロ円が１１３．６９から１１７．９１、ポンド円が１３３．４２から１３８．２１、オージー円が７９．７４から８２．８１、ＮＺＤ円が６３．９７から６６．１１、カナダ円が８５．４１から８８．８１、スイス円が８０．８０から８３．３６まで値を上げた。　　ロンドン市場は、東京市場からの昨日のパニック的なドル買い、円買いの修正局面が続いた。３カ月ドル金利の上昇から、資金調達への不安が高まったが、ＥＣＢが大幅な資金供給を実施するとの思惑がカバーした。ＮＹ市場では、米４月非農業部門雇用者数が市場予想を大幅に上回ったことで、ドル買いが一時強まったが、ダウが下落傾向を維持したことで、円売りは一過性の動きに留まった。　失業率自体は、前月比や予想から悪化したが、為替市場に対する影響は限定的だった。ユーロドルは、ギリシャに関する７カ国（Ｇ７）財務相の電話会議で、具体策が示されなかったことで失望感が漂い１．２７９９の高値から１．２６０９レベルへ下落後、１．２７７２−７５まで反発した。　ドル円は雇用統計後９３．２７の高値をつけた後は、９０．８４まで下落。その後は９１−９２円のレンジでの推移となった。一方クロス円も米雇用統計後に日中高値まで上昇後、ダウが下落を強めたことで日中安値圏を目指す動きとなったが、その後ダウの反発、下落で一喜一憂する動きとなった。　ユーロ円が１１８．８０ら１１４．５８まで下落後、１１７．４２へ反発、ポンド円は１３６．９５から１３３．１２まで下落、オージー円が８３．２８から７９．９８、ＮＺＤ円は６６．７１から６４．２５、カナダ円が８９．９２から８６．０６、スイス円が８３．９８から８２．１３まで下落後、値を戻し気味ながらも揉み合いで終了した。